【働き方改革】地方創生にはテレワークが最適な理由

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こんにちは。吉田(@goodda_good)です。

日本マイクロソフトがテレワークを利用して地方就労を促すプロジェクトを発表しました。
以下はソースです。

日本マイクロソフト、テレワークで就労機会の拡大を目指すプロジェクトを開始

普段からテレワークについて熱く語っている身としては、「やっとテレワークの本質を理解出来る人が現れたか」という感覚です。
ちなみに、テレワークが地方創生を促すことについては、以下の記事の「第三のメリット:地方でも仕事が出来る」にて語っています。

しかし、テレワークの本質を理解し、テレワークのポテンシャルに賭けることの出来る人間が、いまだに”日本マイクロソフトの執行役員クラス”くらいしかいないというのが、非常に悲しいところです。
まだまだテレワーク普及は遠い未来のようですね。

そこで、今回はテレワークがなぜ地方創生に最適なのかについてご説明いたします。

    目次

  • なぜ地方は過疎るのか
  • テレワークが地方創生に最適な理由
  • テレワークのポテンシャルに気付かない人たち

なぜ地方は過疎るのか

そもそも、なぜ地方が廃れるのか。
一番の理由は働き口がないからです。

昔はさびれた田舎が嫌で上京に憧れる、という風潮がありましたが、今はそんな古臭い価値観はほぼありません。
娯楽はネットやゲームにどんどん収束し、移動しなくても物が買えるようになったからです。

それでも地方からの人材流出は止まりません。
それは仕事がいつまでも東京で滞留しているからです。

つまり、いくら地方がご当地の魅力をアピールしようが、意味はありません。
“仕事”を東京から解放し、地方にばらまかないと、いつまでも人材流出は止まりません。

テレワークが地方創生に最適な理由

東京から仕事を解放するために最適の方法がテレワークです。

テレワークというと、在宅勤務やサテライトオフィスでの仕事をイメージしがちです。
しかし、テレワークが今の通勤スタイルのような働き方くらいに普及すれば、物価や土地の安い場所で働く、というテレワークスタイルだってアリなわけです。

正直、東京や関東圏が思いのほかつまらない上に、飯もまずければ物価が高いと感じている地方民はたくさんいるのではないでしょうか。
ネットと通販が届けば、物価や土地の安い地方で働きたいという方は、結構多いはずです。

住民が地方に集結すれば、地方に税金が落とされ、地方の生産物がより多く消費され、まっとうな地方創生が達成出来ます。
政府もふるさと納税などという穴だらけの納税制度で泉佐野市と喧嘩するくらいなら、テレワークをガンガン推進して、国民を地方に分散させたほうがよいでしょう。

テレワークのポテンシャルに気付かない人たち

テレワークをただ単に通勤時間を無くす程度の働き方だと思っている人は、考えを改めてください。
通勤時間が歩きで5分だからテレワークしない、とかいう人は、自分の思考力の浅さに気づくべきです。

また、自分は関東人で帰る地方なんてないからテレワークなんぞ関係ない、と思う方もいるかもしれません。
しかし、関東圏から人が減れば、混雑が減り、満員電車が減ります。

満員電車が減れば、テレワーク出来ない業種の方が、席に座って移動できる可能性が増えます。
何度も言っていますが、テレワークは出来る人出来ない人全員に恩恵があるのです。

自分は~~だからテレワークなんぞ関係ない、という人は、考えを改めましょう。
テレワークはすべての人の生活の質を無条件に向上させる、最強の働き方です。

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